2021-06-10 第204回国会 参議院 厚生労働委員会 第24号
オゾンですとか光触媒とか、やっぱりいろいろ、そのそういうものが有効なのかどうかということの科学的な知見をやっぱりしっかりと、当局の方でやっぱりしっかりと調べていただくということ、第三者の分析機関でやっぱりしっかりやっていただくということも含めて、是非そういった新しい資材についての、これ新しく議連もできました、超党派の議連もできましたので、是非そういった、新しい除菌のそういった資材をちゃんと使えるようにしていくということ
オゾンですとか光触媒とか、やっぱりいろいろ、そのそういうものが有効なのかどうかということの科学的な知見をやっぱりしっかりと、当局の方でやっぱりしっかりと調べていただくということ、第三者の分析機関でやっぱりしっかりやっていただくということも含めて、是非そういった新しい資材についての、これ新しく議連もできました、超党派の議連もできましたので、是非そういった、新しい除菌のそういった資材をちゃんと使えるようにしていくということ
先生言ったように、オゾンホールがだんだん小さくなってきた成功体験、このことを忘れずに、これからの国際交渉に臨みたいと思います。 先生が言ったように、地球規模の課題でなかなか合意を世界共通で持つのが難しい世界で、時に、先生言ったような悲観論が、本当にできるのかといったことが広がりかねないことは事実です。しかし、その中でも決して諦めない。
それは何かというと、一九六〇年代からオゾン層に大きな穴が空いているのが発見されています。そして、一九七〇年代にカリフォルニア大学のアーバイン校の研究チームによって、フロンガスがオゾン層破壊の主な原因だということが分かって、科学的なメカニズムが明らかになったんですね。
日本は、御紹介いただいたようなアイスコア、氷床深層コアの掘削の成功、そして、六十年以上の南極観測の歴史の中では、先ほど紹介したオーロラの立体観測、オゾンホールの発見、隕石の採集、本当に様々、世界に誇る成果を上げてきているというのが日本の南極観測の事業であります。 特に、やはり南極観測というのは科学の最前線だと思います。
そのため、南極における活動期間の短縮や観測隊の規模縮小となりましたが、必要な観測や研究を着実に実施し、例えば、国際共同による大気精密観測を主導するとともに、過去五年間で最大級のオゾンホールを観測し、また、極限状況でも短期間で設営可能な居住ユニットの実証研究といった研究などを行うなど、一定の成果を上げることができたところでございます。
我が国は、これまで、大気、海洋、雪氷などの各分野における地球の諸現象に関する研究、観測を長期にわたり継続的に実施し、オゾンホールの発見、過去七十二万年間の地球規模の気候、環境変動の解明につながるアイスコアの採取など、人類にとって重要かつ様々な成果を上げております。
あるいは、室内の換気との関係で、熱交換型の換気設備、これは最近開発されたものではありませんが、こういったものが多く使われるようになったり、紫外線やオゾンによる殺菌効果の高い器具あるいは除菌機能を有する空調設備の技術開発が進められていると認識しております。
この酸性雨と同じぐらいのときか、もうちょっと後ぐらいかな、結構話題というか主要な問題の一つがオゾンホールという話がございました。調べてみますと、オゾンホールというのは今はほとんど塞がっているそうで、余り議題に上らないんですが、ただ、今でもそのオゾンを破壊すると言われているフロンは規制掛かっておりますし、これ、オゾンホールが元に戻るのは非常に長い年月が掛かっていたと思います。
特に、いろいろな技術が今出てきていますよね、紫外線を使うとかオゾンを使うとか。そういう開発を民間企業と一緒に、私は国交省を中心にやられたらどうかというふうに思いますので、次の公共事業の在り方についての中でも少し触れますけれども、次の問題に入りたいと思います。
○内閣総理大臣（菅義偉君） 御指摘をいただきましたプラネタリーバウンダリーは、気候変動に限らず、生物多様性の喪失やオゾン層の破壊など、地球規模の課題を広く捉えているというふうに私理解をしています。 現在の我が国の環境政策でも基本計画にプラネタリーバウンダリーが位置付けられており、そうした考え方を踏まえて政策を行っていきたいというふうに思います。
例えば、南極の氷が解けたら皆さんが住んでいる町が海に沈むかもしれないとか、オゾンホールに穴が空いたら外に出られなくなるかもしれないとか、これは、危機感のシェアというのは物すごく大事だと思います。 一方で、電気自動車という話をこの後経産大臣からもいただきたいと思いますが、石油、石炭をたいて得られた電気で幾らチャージしても、余りクリーンだとは思いません、全くクリーンだと思いません。
それだけに、それぞれ野党も与党も、立場が違う先生方がいても、オゾンホールに穴が空いてからでは仕方がありませんので、今から取り組むべき大変大きなテーマだと思います。
なぜならば、医療機器として導入するには、例えば酸化エチレンとかオゾンガスあるいは深紫外線、さらにはＨＥＰＡフィルター、ウルトラフィルター、いろいろな手段をこの部屋にも導入すれば我々は安心して議論できるんだけれども、非常に不安ですよね、何もない。何もないんですよ、この部屋は。 したがって、それを医療機器として、滅菌とか殺菌という言葉を使える医療機器等を開発するには、大型の実験施設が必ず必要です。
ちょっと古いんですけれども、ちょっと古典的な例を話しますと、オゾン層が破壊されて、原因がフロンガスであると、一九八〇年代、九〇年代は大変なことになりました。そのとき、国際政治ではやった言葉がありまして、それはエピステミックコミュニティー、認識共同体という言葉です。
オゾン層の破壊、温暖化、都市の大気汚染など、大気環境の変化は、生態系や人類への影響、深刻な環境問題となっています。世界的に見てこの南米地域は大気観測の空白地域となっていたんですけれども、十五年前に観測所が立ち上げられて、日本の研究者とも協力をしながら観測が進められてきました。
公益財団法人の研究とか世界中のいろんな国の研究者の研究などを見ると、ＣＯ２の削減もかなり減少して、一部にはオゾンホールがもう閉じたんじゃないかみたいな話が出ていたり、あるいはもうＰＭ二・五もかなり減少していると、こういうような話があるんです。
そしてまた、まだエビデンスはわかりませんけれども、そういうアルコール消毒液等々が回らない、今、船橋の元医師会長なんですけれども、玉元医師が、オゾンというものも改めて研究をしておりまして、このオゾンというものが非常にコロナウイルスに有効ではないかということで、オゾン学会、こちらの方でも今、ホームページを見ると、推し進めているというようなところでもありますし、何かそういう施策はないかというところで、足りなければ
先ほどと同じようなお答えになりますが、お尋ねがございましたオゾンにつきましても、現時点においては明確な有効性は示されていないということで、厚生労働省としては、新型コロナウイルス感染症に関しまして推奨はしていないところでございます。
ちょっともう一つだけ、これも本当に有効性があるのかどうか確認をしたいと思うんですが、低濃度オゾン発生装置の有効性です。これに本当に新型コロナウイルスの除去の効果があるのか。
フルオロカーボン、いわゆるフロン類の御指摘でございますけれども、オゾン層の破壊物質でありますＣＦＣ、いわゆるクロロフルオロカーボン等から、オゾン層を破壊しないＨＦＣ、いわゆるハイドロフルオロカーボンへの展開が世界的に進んでいるところでございます。
中でも、主にエアコンや冷凍冷蔵機器等で冷媒として使用されるフロン類については、二酸化炭素の数十倍から一万倍以上に及ぶ非常に強力な温室効果ガスがあり、オゾン層保護の観点に加え、地球温暖化防止の観点がますます重要になってくると考えております。
フルオロカーボン、いわゆるフロン類でございますけれども、オゾン層の破壊物質でありますクロロフルオロカーボン、いわゆるＣＦＣ等から、最近ではハイドロフルオロカーボン、ＨＦＣへの転換が世界的に進んでおります。
これは、血液クレンジング療法とか血液オゾン療法と呼んでいるクリニックもあるようですけれども、こうした療法を実施しているクリニックのホームページには、百ミリから百五十ミリリットルの血液を専用ボトルを用いて採取する、そして、採取した血液に代謝と免疫系を活性化するために最も効果のある量のオゾンを正確に投与します、血液とオゾンが反応すると黒い血液が一瞬で鮮やかな赤に変色します、そして、オゾンで活性化された血液
○樽見政府参考人 アメリカのＦＤＡでも、オゾン発生装置は器具の殺菌に利用する製品が承認されているということでありまして、まさに人体に作用させるオゾン療法というもので承認されている製品はない。
法案の内容に入る前に、オゾン層の保護に関しましてお伺いをしたいと思います。
特定フロンにつきましては、オゾン層破壊効果があるということ、その観点からオゾン層破壊効果がない代替フロンに転換が進められてきておるということでございます。 しかし、この代替フロンにつきましては、二酸化炭素の数十倍から一万倍以上と非常に高い温室効果を有するということから、現在、オゾン層破壊効果もなく温室効果も低い物質であるグリーン冷媒への転換が進められているということでございます。
○政府参考人（森下哲君） オゾン層保護の国際的な取組といたしまして、ウィーン条約が一九八五年に、そしてモントリオール議定書が一九八七年に採択をされてございます。これらによりまして、国際的にオゾン層を破壊する特定フロンの生産等の段階的全廃が定められてございます。
フロン類については、極めて大きな温室効果を持ち、その排出削減を進めることは、オゾン層保護はもちろん、地球温暖化対策において重要な課題の一つでございます。
グリーン冷媒、ノンフロンも同じでございますけれども、これらはフロン法又はオゾン層保護法の規制対象となるフロンということではございませんで、フロン類に代替をする物質でありまして、つまり、オゾン層の破壊をもたらさず、かつ温室効果の低い物質であるということを意味しております。
南極域で毎年形成をされておりますオゾンホール、その規模でございますけれども、特定フロン等の大気放出によりまして、一九八〇年代から一九九〇年代半ばにかけて急激に拡大をいたしましたが、お話にありましたモントリオール議定書に基づきまして特定フロンの生産及び消費が国際的に規制されたということで、一九九〇年代後半以降は、年々変動ございますけれども、回復傾向にあるということでございます。